科学的介護に向けたデータ収集、評価者間のブレがなく、生活機能変化を把握できる指標とせよ―全老健

エビデンスに基づいた介護サービス(いわゆる科学的介護)の確立を目指し、2020年度からの介入・状態等に関するデータベース(CHASE、Care, Health Status & Events)本格稼働が目指されている。データ収集の際の評価指標については、「利用者の生活機能変化を把握する」「曖昧な基準を避ける」ために、例えば「ICFに基づいた介護現場における適切な評価指標」などを採用してはどうか―。

全国老人保健施設協会(全老健)は8月29日に、こういった内容の要望「『介護分野における今後のエビデンスの構築に向けて収集すべき情報』について」を厚生労働省老健局の大島一博局長と、厚労省「科学的裏付けに基づく介護に係る検討会」の鳥羽研二座長(国立長寿医療研究センター理事長)に宛てて提出しました(全老健のサイトはこちら)。

サイト:メディ・ウォッチ
URL:https://www.medwatch.jp/?p=22216

関連記事

  1. AI介護で達人ケア

  2. 介護施設マッチングサービス「KURASERU」、TechCrunch Tokyo 2018スタートアップバトルで富士通賞を獲得!

  3. 帰省の機会に「地域包括支援センター」で情報収集を

  4. 厚労省、介護ロボ開発協議会を全国50カ所に設置

  5. 日本最大級のスポーツ・健康産業総合展示会「SPORTEC(スポルテック)2018」~NEC歩行姿勢測定システム編~

  6. AIで作成した介護計画を検証 厚労省、初の全国調査

  7. LispoGymコトニア西船橋店にてモフトレ体験会を開いてきました!

  8. 介護の仕事知って テレビ局経験生かし積極的に発信

  9. 見守り機器やタブレット端末の導入、8割近い特養で高評価―WAM